こんにちは、子会社一筋リーマンの かでん です。
3社の大手子会社を経験している私が、子会社での出世可否について解説します。
- 子会社に就職したら出世可能なのか
- 出世出来るならどこまでか
- なぜ子会社社員は出世できないのか
- 子会社でも一括りに扱ってはいけないということ
- 結局は企業分析が大事ということ
子会社社員はどこまで出世できるの? → 課長職程度までなら可能
就活や転職活動で子会社を志望する人の多くは「どこまで出世できるのか?」と一度は考えたことがあるはずです。
結論として多くの子会社では 課長まで 出世できる場合が多いです。
逆に、部長以上の役職には基本的に出世できないと考えてよいでしょう。
その理由として、課長以上の役職には親会社の社員があてがわれることが多いため、このような傾向が強くなります。
詳しくは次の章で解説いたします。
この記事では子会社の出世可否や出世出来る子会社、できない子会社について解説していきますので、ぜひ最後まで御覧ください。
なぜ子会社社員は大きな出世ができないのか?
子会社社員は課長までの出世で止まってしまう場合が多く、それ以上の出世が難しいと述べましたが、それはなぜでしょうか。
それは親会社の社員が課長以上の役職に就いてしまうからです。
親会社からの出向社員や、定年退職した社員がこれらの役職に就くことが多く、子会社社員が出世できない原因となります。
また、親会社からの社員が役職に就かなかったとしても、子会社社員同士で余った少ない役職(ポスト)を奪い合うこととなるので、競争が激しくなり、出世しにくい環境となります。
基本的に親会社のほうが従業員が多いため、子会社の役職の多くがとられてしまいます。
なぜ親会社から社員で課長以上の役職が占められてしまうのか?
ではなぜ親会社からの社員が課長や部長以上の役職に就くのでしょうか。
それには以下の理由があります。
- 与えられる役職の空きが親会社になく、子会社で役職を与えるため
- 親会社で使えない社員の行先となるから
- 若いうちからマネジメント経験をさせるため
これらの理由により、親会社からの社員により課長以上の役職が占められてしまいます。
この特徴は所謂JTC(伝統的な日本企業)と呼ばれる年功序列的な会社に多く存在します。
そのため「子会社でも出世していきたい!」と考えている方は、そのような会社の子会社を避けたほうが無難です。
子会社は「出世しなくてもいい」のでまったり働ける
子会社は出世できないと解説しましたが、逆に考えると「出世しなくていい」とも捉えることができます。
最近では中間管理職の業務負担・精神的負担が増えていることから、出世したくないと考えいる人や、マネジメントではなくプレーヤーとして働きたいと考える人も増えています。
そのため、そこまで出世せず、それなりの給与さえもらえればいいと考えている人には子会社で働くことはおすすめできます。
出世しなくていいため、そこまで大きな責任を負わなくてもいいので、気負うことなく仕事ができます。
ホールディングス制を敷く親会社の子会社なら出世可能
一括りに「子会社」と言っても、ホールディングス制を敷いている親会社の子会社では上記で紹介したような特徴は当てはまりません。
なぜなら、ホールディングス制の親会社では、子会社へ会社運営を一任することが多く、事細かく口を出してくるといったことがないからです。
そのため、見かけ上は子会社と扱われますが、実態としてはそれぞれ独立した人事権を持っており、部長や役員クラスへの出世が可能です。
ホールディングス制とは?
ホールディングス制とは「持株会社」と呼ばれるもので、グループ全体の事業運営の効率化などを目的として取り入れられます。
ホールディングス制を敷いている企業例は以下の通りです。
- パナソニックホールディングス株式会社
- 三菱UFJフィナンシャルグループ
- 株式会社セブン&アイ・ホールディングス
- KDDI株式会社
【まとめ】結局は会社ごとに出世可否は異なるので、企業分析が最重要
今回は子会社社員の出世可否やどこまで出世が出来るのかについて解説しました。
大まかな傾向としてJTC(伝統的な日本企業)的な大企業の子会社であれば、今回紹介したように子会社での出世が厳しい傾向があります。
しかしながら、今日では年功序列の廃止や評価制度の見直しにより、子会社でも実力さえあれば出世ができる・出世をさせようとする企業も増えてきており、子会社ごとに出世のしやすさについては異なってきてしまうのが、正直なところです。
是非、自身が今後どうなっていきたいかを踏まえ企業分析をしっかり行っていただきたいと思います。